応用地質
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主要指標

事業規模
売上高
76,285百万円
総資産
108,515百万円
稼ぐ力
ROE
5.6%
ROIC
4.1%
売上総利益率
31.0%
営業利益率
5.4%
純利益率
5.7%
EBITDAマージン
8.1%
FCFマージン
13.1%
総資産回転率
0.7
CCR
1.8
安全性
自己資本比率
71.8%
D/Eレシオ
11.4%
有利子負債比率
8.3%
還元
累進配当方針
-
非減配年数
8年
優待
なし

最新決算

2026-12 Q22026/08/12決算短信
売上高
YoY-4.5%
進捗 46.9%
Q2均等進捗比 -3.1pt
営業利益
YoY-27.2%
進捗 46.4%
Q2均等進捗比 -3.6pt
純利益
YoY-36.2%
進捗 42.5%
Q2均等進捗比 -7.5pt
EPS
YoY-35.6%
進捗 42.5%
Q2均等進捗比 -7.5pt

事業内容

応用地質株式会社は、防災・インフラ事業、環境・エネルギー事業、国際事業の3つのセグメントを中心に事業を展開。特に自然災害に対する強靭化支援やインフラ維持管理を通じて、社会や企業のリスク対策を支援。環境保全やエネルギー開発にも力を入れ、海外事業展開も積極的に行っている。 防災・インフラ事業では、地震・津波などの自然災害に対するリスク調査や被害予測、対策立案を行い、社会インフラの維持管理支援を行う。環境・エネルギー事業では、再生可能エネルギーの事業化支援を通じて地球環境の保全に貢献。 国際事業では、海外におけるインフラ整備やメンテナンス、防災、エネルギー開発のソリューションを提供し、グローバル展開を進めている。

セグメント

  • 防災・インフラ事業: 社会インフラの老朽化調査、自然災害リスク調査、維持管理システム構築など

  • 環境・エネルギー事業: 環境モニタリング、土壌・地下水汚染対策、再生可能エネルギー事業化支援など

  • 国際事業: 海外インフラ整備、防災、エネルギー開発に関わる製品・ソリューション提供

プロダクト

  • 自然災害リスク調査サービス: 地震・津波・火山災害などに対するリスク調査

  • 環境モニタリングシステム: 土壌・地下水汚染の監視を行うシステム

地域

  • 日本: 国内でのインフラ維持管理や防災支援

  • 海外: アジア、米国、欧州などでインフラ整備・エネルギー開発

内訳チャート

セグメント別 売上高
セグメント別 利益
地域別 売上高

その他

企業情報
最新決算期
2025年12月期
会計基準
Japan GAAP
クチコミ・評判

主要財務

売上高と各段階利益
負債・純資産の構成
還元

タイムライン

最新決算

IRニュース

  • 2026/08/13PRなど

    2026年12月期 半期報告書

  • 2026/08/12決算

    2026年12月期第2四半期 (中間期) 決算短信〔日本基準〕(連結)

  • 2026/07/16PRなど

    2026年 統合報告書 2026年統合報告書を掲載しました。 2026年統合報告書を掲載しました。

  • 2026/05/12優待

    株主優待制度の導入に関するお知らせ

  • 2026/05/12決算

    2026年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

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